HOME > > 妊娠で適用される保険､入っておきたい保険
日頃利用している公的な健康保険は､正常な妊娠･出産の場合には､基本的に利用できません｡
では､どのような場合に利用できるのでしょう?
妊娠すると､毎月1回〜4回の妊婦健診(妊娠週数によって変わります)を受けます｡健診は病気ではないために健康保険は適用されず､自己負担になります｡また､分娩･入院費用も病気ではないため､健康保険の適用はありません｡しかし､健診費用は自治体により4〜14回程度の助成があります｡出産時には出産育児一時金が42万円あり､病院や施設､地域によっても異なりますが､出産費用もほぼまかなえます｡
妊娠中に病気やﾄﾗﾌﾞﾙが生じた場合には､健康保険が適用されます｡
たとえば､妊娠中では重度のつわり､切迫流･早産､流産､早産､子宮頸管無力症､妊娠高血圧症候群､死産など､また出産時には､微弱陣痛などによる陣痛促進剤の使用､吸引･鉗子分娩､帝王切開､新生児集中治療室への入院などが健康保険の適用になります｡
詳しくは､受診した医療機関で確認してみましょう｡
また健康保険には､入院期間や治療が長引き､1ヶ月の医療費の自己負担額が高額になった場合､一定の金額(自己負担限度額)を超えた部分が払い戻される｢高額療養費制度｣もありますので､こうした制度も上手に利用していきましょう｡
不妊治療は､医療機関によって費用は大きく異なります｡また､同じ検査や治療でも健康保険が適用できる場合とそうでない場合とがあります｡
したがって､前もって大体の予算を確認しておく必要があります｡
不妊治療の中でも､体外受精､顕微授精などの高度不妊治療になると､健康保険が適用されません｡医療機関によっても異なりますが､1回につき数十万円の高額な医療費がかかりますし､数回ﾄﾗｲすると数百万円もの多額な出費になることもあります｡
ついつい後回しにしてしまいがちなのが｢保険｣の検討です｡
これから妊娠を考える女性が最低限考えておきたい保険の知識について､考えてみましょう｡
｢女性は男性より長生きだから健康だ｣と思うかもしれませんが､20〜30代の妊娠適齢期には､女性の方がｶﾞﾝなどの病気になる確率は高いのです｡
また､現代では子宮内膜症や子宮筋腫などの女性ならではの
